計測器の校正サイトを比較しました!

HOME > 計測器校正の豆知識 > 計測器の校正は修理やメンテナンスとは異なります

計測器の校正は修理やメンテナンスとは異なります

 計測器は必ず校正する必要があります。
 校正を修理やメンテナンスと同じだと考える向きがあるようですが、これらは全く異なること。
 校正は、現状その機器が正しい精度であり、正しく機能・動作しているかを確認する作業になります。
 例えば修理であれば、何か不具合を抱えている機器の故障部分や破損部分を本来の状態に直すことを意味します。
 劣化している場合には、何らかの手段で復帰させたり、新しい部品に部分的に交換したりすることも修理にあたりますね。
 メンテナンスはもっと日常的に行うことで、毎日の清掃や整備もそうですし、消耗品があるなら随時交換などを行うのがメンテナンスです。
 校正は計測器の現状確認であり、機器の健康診断のようなもの。
 校正によって発見された不具合は修理を必要としたり、日々のメンテナンスを見直したりする元になります。
 校正は矯正でもなくバージョンアップでもないため、計測器の機能がアップしたり、新しくなったりすることはありません。
 JIS Z 8101 及び 8103の定義でも、校正には計器の調整や誤差の修正は含まないとされています。
 

 校正は、定期的に決まった周期で行われるのが原則。
 規定に適合しているかチェックすることですが、目的は計測器の状態を正しい状態に保ったまま稼働させることです。
 そして、校正時には一定期間を遡ることも重要。
 前回の校正データと今回校正データを照らし合わせ、状態を類推することが必須です。
 そもそも測定器は製品を製造する上で絶対の物差しになる存在。
 その物差しが一定期間、本当に正しかったことを証明するのが校正です。
 校正期間は先延ばしは出来ませんし、行わないということは保証を根幹から崩すことになります。
 物差しで測ってはいるけれど、その物差しが合っているのか間違っているのかさえわからないとなれば、製品保証は出来なくなりますね。
 定期的に行うのは、精度が落ちた場合に遡るべき過去が非常に膨大になる危険があるからです。
 周期延長を検討する場合には第三者が納得するだけの論理的根拠が必要となりますが、結局それこそが校正以外にはないのです。
 

 ISO規格では、単に校正結果があれば良い訳ではもちろんなく、結果の有効性に根拠がなければいけないと考えられています。
 どうやって根拠を得るか、それが第三者証明です。
 周期で行われている校正業務が、第三者が公平に行ったという証拠ですね。
 校正のトレーサビリティが確立されており、校正員が一定レベル以上の技術者であることが重要です。
 適性に行ったかどうかを証明するには、手順書があることと品質記録があることが重要。
 いずれにしてもこれらの条件を満たさない単なる社内検査は、校正とは認められないものです。
 コストを削減するために社内校正を安易に検討するケースもあるようですが、一般的には第三者認証でないとそもそもの効力はありません。
 参照標準器は日常業務で使ってはいけませんし、参照標準器室も設けなければいけませんから、自社内ではかなり無理があります。
 そもそも校正員を教育して有資格者を作るくらいなら、そのコストを外注に回したほうがよほど賢明でしょう。
 実は校正の正当性を確立することのほうが、非常にコストのかかることなのです。
 

▲ ページトップへ